制定　2022年(令和4)年7月1日

＜投稿規定＞

1. 投稿資格

・投稿者は本学会の会員であること。
・投稿に際し本学会入会手続の完了または当該年度の年会費の納入が完了していること。

2. 査読審査

・投稿原稿は本学会委員会の査読審査を経て採否を決定する。
・原稿は採否にかかわらず返却しない。
・審査時は投稿者の「氏名（所属）」等の情報を伏せて取り扱う。

3. 投稿原稿の要件

・原稿内容：本学会の活動の趣旨に沿うものであり、執筆要領に従って作成されたもの。
・使用言語：「日本語」「英語」「中国語」のいずれかによるもの。
※原則として未発表のものに限る。また他の学会誌等への投稿原稿と著しく重複する内容でないこと。

4. 投稿原稿の種類及び内容

（1）論文：
日本語コミュニケーションとその関連領域の過去の知見に対する十分な考察を踏まえた理論的知見を伴う研究成果であり、独創性のある実証的または理論的な論考。
（2）研究ノート：
論文に準じ、断片的に得られた研究成果や調査成果として、特に新しい知見、萌芽的な研究課題、少数事例、新しい調査研究方法等の発見・提起に関する考察で発展性のあるもの。
（3）報告：
今後の研究や教育等の活動に資する内容を含む調査報告または実践報告として、調査及び実践の目的と方法が明確で、その結果の分析と解釈が妥当であり、資料的価値が認められるもの。
（4）提言：
日本語コミュニケーションとその関連領域の発展に資する意見等。
（5）書評：
日本語コミュニケーションとその関連領域に関わる著作等。
（6）資料・情報紹介：
研究、実践、政策等に関する資料や情報として、速報性と話題性の観点から価値が認められるもの、また広く共有することの意義が認められるもの。

5. 投稿方法

・投稿原稿は執筆要領に基づき作成し、完全原稿の形で提出すること。
・以下の3点の電子ファイルを、Emailに添付して提出すること。
（1）「原稿」：Microsoft Word（拡張子 doc もしくはdocx.）で作成し、無記名で提出すること。
（2）「要旨」：Microsoft Wordで日本語（翻訳）により作成し、無記名で提出すること。
（3）「投稿申込書」：所定の書式で作成または任意書式で以下の項目について記入し、提出すること。
1）原稿の種類　2）題目　3）氏名　4）所属先　5）キーワード　6）連絡先（住所・TEL・Email）
※投稿者の母語によらない言語での記述部分（要旨を含む）は、原則として母語話者の校閲を受けた上で投稿すること。
※投稿する原稿の内容の面で重複する部分を含む論文等を既に発表または投稿している場合は、その論文等のコピーを提出すること。

6. 投稿期限・修正

・投稿原稿は年間を通じて受理するが、毎年9月30日を締切日として10月31日までに採用が確定した原稿については、当該年度の発行物に掲載する。
・投稿原稿は、本学会委員会において審査（または修正のうえ再審査）を行い、採否が決定され、投稿者に通知される。再審査の場合、定められた期間内での原稿修正の権利が与えられる。
※投稿原稿について修正を求められ再投稿する場合は、指摘事項に対応する回答を別に付記すること。

7. 原稿の掲載と掲載数

・投稿者が複数の原稿を投稿した場合、同一発行物への掲載は、単著1編と共著1編または共著2編までとする。ただし「書評」はこの制約を受けない。

＜執筆要領＞

1. 書式及び分量

・原稿はMicrosoft Word（拡張子 doc もしくはdocx.）で、A4用紙に横書で作成すること。
・レイアウト：「題目」は12ポイント、「本文」は10.5ポイント、1行40字×30行とすること。
・ページ数：「論文」は20枚以内、「研究ノート」「報告」「提言」は16枚以内、「書評」「資料・情報紹介」は4枚以内とする（論題、要旨、図表、参考文献などを全て含む）。
・行番号及びページ番号を付すこと。

2. 原稿構成

・「原稿の種類」「題目」「氏名（所属）」「要旨」「キーワード」「本文」と続き、また必要に応じて「注」「引用・参考文献」「資料」等を適切に表記すること。
・必要に応じて「章」「節」「項」等を用いること。
※「注」は注釈として用い、「引用・参考文献」「資料」は原稿で用いたリストを原稿末に挙げること。

3. 文献引用

・本文中および注の文中では、（著者名、刊行年）または「著者名（発行年）は／によると」のように記載すること。
例　―という機能を確立している（山本、2001）／佐藤（1999）は、教育体制を検証し―
例（著者が2人の場合）　木村・伊藤（1990）
例（著者が3人以上の場合）　高橋（2000）　※2人目以降は省略可とするが、引用文献欄では省略せず著者全員の氏名を記載すること。
例（引用文献が複数の場合）　（鈴木、1988；加藤・斎藤・吉田、1997；近藤、1990、1992a、1993b）

4. 注

・本文中の文章の切れ目に両括弧付きの上付き1/4の数字を用いて通し番号で示し、本文の後ろにまとめて注記すること。（注 と表記し、注番号を付し、順に注の文を記載する）
例　―産学連携による取り組みである（1）

5. 引用文献

・著者名のアルファベット順とし、文献番号は付さない。
・各文献は、著者名・刊行年・表題の順とする。
・雑誌論文の場合は、表題の後に雑誌名・巻数・ページを付すこと。
・単行本の場合は、表題の後に出版社を記すこと
例（雑誌論文）
　　　吉田 和浩（2021）「ユネスコによるコロナ禍とその後の教育への対応」『日本比較教育学会』第62号、pp.4-22.
例（単行本）
　　　岡田 昭人（2021）『学びの呼吸』技術評論社
例（単行本の一部）
　　　石井 敏（2001）「第1章 研究の歴史的背景」石井敏・久米昭元・遠山淳（編著）『異文化コミュニケーションの理論』有斐閣ブックス、pp.10-18.
例（翻訳書）
ジム・カミンズ（著）、中島和子（訳）（2011）『言語マイノリティを支える教育』慶應義塾大学出版会
例（英語の文献）
Felber, Stefan. Kommunikative Bibelübersetzung (2013). Eugene A. Nida und sein Modell der dynamischen Äquivalenz, Deutsche Bibelgesellschaft, Stuttgart 2013, 2nd edition 2016, pp. 41-42.
例（ウェブサイトからの引用資料）
文化庁「日本語能力評価・試験等一覧」
https://www.bunka.go.jp/seisaku/kokugo_nihongo/kyoiku/hyoka_shiken/（2021年9月1日閲覧）

6. その他

・審査の公平を期するため、提出する原稿において「拙著」「拙稿」の表現や、研究助成や共同研究者・研究協力者等に対する謝辞など、投稿者名が判明するような記述は行わない。
・投稿に際し十分に推敲を行うこと。特に外国語を使用する場合、誤字・誤記あるいは文法的誤りのないように十全の準備を行い投稿すること。

＜原稿送付先・問い合わせ先＞

日本語コミュニケーション学会　編集委員会
E-mail：paper@jlcc.jpn.com
TEL：050-5444-4531